【2022年最新】ボーナスはいくら貯金する？調査結果で考える貯金戦略

せっかくもらったボーナスだ！パァーッと使ってしまいたい！もちろんそういった気持ちもわかります。しかし、昔も今も「とりあえず貯金が一番の使い道かな」という人が最も多いようです。

一方で、お金が貯まらないという言葉もよく聞かれます。ボーナスは貯金する堅実な人が多いにもかかわらず、お金が貯まったと思える人は少ないようです。

お金をただ貯めるだけでは、目標金額に届かずに終わりかねません。目的意識を持って貯める事が大事です。そもそも貯金は人生を通して、大きなイベントごとの出費に使えるように貯めるべきです。今後の出費の予想がついていなければ、効率的に貯金できません。

そのためにも本文中では貯金の考え方を示し、ボーナスの効率的な貯金の仕方を考えます。

2017年夏の調査で分かる賞与の推移

サラリーマンの平均年収がここ10年間減少傾向にある中、ボーナスをもらったけど、使っても良いのか、堅実に貯金した方がいいのか迷いどころ。

そこで、7月14日～7月21日にCRECOリサーチが1121人を対象に行なった「ボーナス（賞与）支給についての実態調査（2017年7月実施）」から分かる最新のボーナス事情を元にボーナスの使い道を考察していきます。

ボーナス支給は6割強

ボーナス支給あり　65.8%
ボーナス支給なし　34.2%

全体では59.9％がボーナスを支給されたと回答しています。支給予定の人も含めると6割強の人がボーナスが出ていることになりますが、逆に言うと4割の人がボーナスをもらえていません。もちろん会社経営者や無職者も含めた調査なので、そもそもボーナス制度がない境遇の人も対象にしています。まず”ボーナスをもらえている”状況は当たり前ではないという認識が必要です。

支給額は40～60万円が多数

また、賞与が支給された人を対象にボーナスの金額を尋ねたアンケートでは

20万円未満が17.0%
20～40万円が17.4%
40～60万円が23.3%
60～80万円が11.6%
80～100万円が12.1%
100万円以上が18.6%

となりました。

一番多いのは40～60万円で23.3％という結果になりました。驚くべきは100万円以上のボーナスをもらっている人が18.6%もいるということです。ボーナスの支給者が6割程度であることを考えても全体のおよそ10人に1人は100万円以上のボーナスを受け取っていることがわかります。人によって賞与の支給額に差があることは明白であるので、貯金するか、使用するかは自身の受取り額とも照らし合わせる必要があります。

ボーナスは一部のみ使う人が多数！全て使う人も

いよいよ本題のボーナスの使用に関して。全体の23.8%がボーナスをすべて使うと回答し、一部を使うと回答した人は60.2％でした。実に8割以上の人がボーナスを何らかの用途で使うという結果です。完全に貯金するという人は16%しかいませんでした。

ボーナスの使い道は預貯金、生活費、ローン返済がトップ3

今回のボーナスの使い道を複数回答可で調査した質問を見てみます。すると59.8％が預貯金に使用したと回答しています。全額でなくてもボーナス支給者のおよそ6割の人が貯金しています。また36.5％が生活費の補填、22.3%がローン・借金の返済に充てているようなので、ボーナスの使い道TOP3は非娯楽になっています。ですからボーナスを使用するといってもパーッと娯楽に使うのではなくあくまで生活に必要なことの範疇で使用するのです。

これに対して21.3%が国内旅行、12.3%が家電購入への使用になっているのでボーナスの使い道は「国内旅行」「家電」など少し大きな娯楽や買い物に使う傾向があると考えられます。

以上の調査から考えられるのは、生活が苦しい場合や借金の返済が残っている場合はそちらの補填を最優先に考えることは当然ですが、その上で賞与の金額により、貯金だけに回さなくても娯楽に回す選択も充分に可能です。ボーナスを受け取った人は家計の現状と、ボーナスの支給金額を考慮した上でその使用用途を考えるべきです。

参考：【調査レポート】ボーナス（賞与）支給についての実態調査（2017年7月実施）（https://creco-research.com/survey201707/）

将来を見据えた8つの貯金戦略

目的別の口座を用意するのがいいかもしれません。人生の重大な転機やイベントに備えるために貯金をしていきます。ここでは、どのような目的で貯金をするべきか、あるいはどれくらいの金額が必要になるのか説明していきます。

以下の8つの考え方を示します。

これらは同時に貯めていくものではありません。ライフプランや実際の家族状況などと相談して優先順位が決まります。その優先順位を決めるためにも、以下に想定される費用をもとにした目標貯金額を示していきます。

1.生活費

生活費の半年分は何もなくても貯金しておくようにしましょう。

緊急時に利用できる予備資金を用意しておくべきです。何らかの理由で通常の生活ができなくなったときの備えにもなります。

例えば、半年分の生活費があれば、転職や失職などで一時的に収入が途絶えても、状況が好転するまでの生活費として利用できます。

他には病気やけがの治療費など突発的な出費に備えることができます。同じように地震や津波などの自然災害時にも、生活を営む助けになります。

一ヶ月の生活費の平均値は以下の通りです。この数値は総務省の家計調査(2016)を参考にしています。実支出から預貯金+保険を抜いた消費支出を生活費と考えました。

この調査では子供の有無や人数はわかりません。しかし、子供がひとり増えるごとにおよそ3万円前後の生活費が多く必要になると考えられます。

以上より、単身者なら半年分およそ100万円の貯金を万が一の生活費として貯金しましょう。同じく子供がいない家庭はおよそ170万円、そこに子供一人につき18万円以上の上乗せをすると考えておけば大丈夫でしょう。

生活費の節約を考えることも大切ですが、月々の収入を増やすことができれば選択肢の幅が広がりますよね。
興味がある人は以下の記事も参考にしてください。

2.結婚費用

結婚費用を貯金する時は結婚式と新婚生活のために貯金することになります。

リクルート・ブライダル総研「ゼクシィ結婚トレンド調査2016」の結果より、結婚式には359万円必要です。しかし、ご祝儀232万円が入ってくると見込まれます。

その他に発生する衣装代などの金額を計算し、挙式全体の自己負担は約200万円になるようです。

また、同じく「ゼクシィ新生活準備調査 2016」によると、新婚生活のために72万円くらいかかるそうです。新居の準備や家電の購入などが考えられます。

結婚式費用は総額200万円くらいを見積もっておくといいでしょう。また新生活のスタートのためには70万円くらいが必要です。

さらに3ヶ月分の生活費も一緒に貯金できていれば、新生活の備えも最低限は整うでしょう。このとき60万円から90万円くらいが必要です。

合計すると400万円近くなります。ただし両者が働いていた場合は、自力で貯めるのは半分でも良いといえます。また挙式や新婚生活にあたっては、家族などからの援助も見込めます。

まずは200万円を目指して貯金し、できれば400万円の貯金を貯めればよいでしょう。実際に結婚する場合は、親の援助は遠慮せずに受けて、新生活のスタートに向けてお金を手元に残すことを考えましょう。

3.マイホームを購入する

マイホーム購入を目的に貯金をする場合は、ローンの頭金を用意するという考え方でいいでしょう。一括で払うことを考えるのは、多くの人にとって収入面で厳しいでしょう。

住宅金融支援機構と民間金融機関とが提携しているローンに「フラット35」があります。提供するローンは最長35年の全期間固定金利型住宅ローンで人気があります。

このフラット35で行われた直近の調査から、物件購入時の手持ち金(=頭金)の平均がわかります。

・購入物件と手持ち金について

流石に高額な買い物だからか、最低200万円以上と頭金も高くついています。購入物件によって、頭金も大きく変化するのがわかります。

「平均いくら貯めるのが良い」とは言いにくいです。そもそもマイホームの購入は出費以上にライフプランへ大きく影響を及ぼします。

家族の人数や通勤先への距離、周辺環境に子供の有無によっては教育環境、親との同居などの要素を考えなければなりません。個人で悩んで購入するものでもないので、専門家に相談するのがいいでしょう。

住宅ローンを用いて購入した場合、ローンの返済の必要があります。このローンを安定して払っていくことが大切です。ローンの支払が生じている期間はボーナスの使いみちも貯金よりもローンの支払いになるでしょう。

マイホームの購入には購入動機と家族の状況、頭金とローンの支払いをバランス良く総合的に判断することが必要です。

ただし、貯金の全てを使ってしまってはいけません。現金はある程度以上の額を手元に残せるようにしましょう。

4.車を購入する

車の購入に向けて貯金する場合、一括で購入するのか、ローンを組むのかは重要な選択です。

一般的にローンを組むには頭金を用意しなければなりません。ベターなローンの組み方は、頭金を支払い総額の2割?3割程度を目安に用意することです。

車の購入金額を考えなければなりません。特別なこだわりがなければ、年収の半分くらいが無理のない金額と考えられます。

ここでは例として総務省の家計調査より2人以上の世帯における月収を示します。月収は平均で52.7万円です。年収約600万円、無理のない購入金額は300万円くらいになります。ここではローンを組むなら頭金として、60万円から90万円用意できればよいでしょう。

家族の状況次第で欲しい車の値段も違うでしょう。ここで示しているのは、あくまでも一例です。車の購入に向けて貯金するなら、上記の考え方を参考にしてください。

5.子供の学費

子供の学費のための貯金はまず500万円が目安になります。ただし、大学入学だけを考えた貯金は失敗します。

文部科学省の子供の学習費調査年額からは、以下のような表を作成できます。

教育施設と年間の学費の関係

仮に小学校に公立で通った場合の必要額は6年間で200万円くらいです。貯金は入学前から始めておきたいところです。

今度は大学の学費を考えます。いくつかの調査の結果をひとつの表にまとめてみます。

用いた調査は「1年私立大学等の平成26年度入学者に係る学生納付金等調査結果」、
「平成28年度学生納付金調査」、「平成22年度国立大学の授業料、入学料及び検定料の調査結果」です。

年代が異なるため厳密には精度に欠けるかもしれませんが、参考として用います。

各大学と年間の学費の関係

子供が生まれるまでにはおよそ500万円の貯金とは、高校卒業までの費用(公立)と同額です。さらにこの間に、最もお金がかかるとされている大学進学へ向けた貯金をします。

実際には奨学金や教育ローンの利用も検討してください。もし、それらを利用しない場合は大学の学費だけで4年間300万円から500万円は必要になります。他にも遠方である場合は、1人暮らしの資金などが必要になってきます。

学費用の貯金はまず高校までの分として500万円あること、さらに300万円から500万円貯金し、大学進学に備えることが必要です。ただし、私立なら倍は用意しましょう。

6.親の介護

親の介護に向けて貯金するなら、同居している場合は月々約7.9万円かかると覚えてください。

これは生命保険文化センターが行った調査「生命保険に関する全国実態調査」(平成27年度)を参考にしています。過去3年間に介護経験がある人を対象にした調査です。

この調査からは介護を行った期間が平均59.1カ月（4年11カ月)であることがわかります。また、介護費用は一時費用の合計金額が平均80万円（住宅改修や介護用ベッドの購入）と、月々の費用として平均7.9万円が必要となっています。

ここから計算すると、まずは一時費用として80万円が必要、プラス8万円×59ヶ月が必要、結果として552万円必要です。

世間では1人あたり最低300万円の貯金が必要と言われている中で、高額の計算結果になりました。

また、実際には介護保険が利用できたり、逆に比較的軽い状態であったりと人それぞれ介護費用が必要になる度合いが違います。

しかし、介護期間はいつまでと設定できるものではありません。使わない場合はともかくとして、貯金は300万円から600万円を目指しましょう。

7.親の葬儀代

葬儀代を1人で負担する場合は約196万円です。これは日本消費者協会の調査を参考にしています。

しかし、完全に1人で負担する状況はあまりないでしょう。そもそも親が残す保険や貯金などがあったりします。それを見込むのも抵抗がある場合は、各葬儀に掛かる金額を覚えておくといいでしょう。

一般的な葬儀は120万円ほどで出来ます。冒頭の196万円はそれなりにオプションを付ける人が多いということでしょう。また、家族葬なら50万円ほど、火葬式(通夜などなし)は30万円ほどです。

自身の家庭に合う葬儀を選択するのが良いでしょう。何を選択しても200万円ほど貯金できれば、自分1人で負担する場合でも満足な葬儀をできるでしょう。

8.老後の生活

老後の備えとして貯金することが、全世帯を通して最も多い貯金の動機でしょう。人生で最後に使うお金とも言え、なんとなく貯金をしてきた場合もこのお金として使われることが多いです。

さて、生命保険文化センターの意識調査では、夫婦ふたりが老後生活を送るのに必要な最低生活費は月額22万円と回答されています。また、ゆとりある老後生活は34.9万円必要であるとの回答がありました。
老後は年金生活です。年金では足りなくなる出費を、貯金を切り崩して補っていくと考えられます。

ここでは総務省の家計調査から60歳以降の無職世帯を取り上げます。この調査からは、60歳以降無職の世帯では毎月4万円から7万円くらいの貯金を切り崩すと見て取れます。

仮に7万円を毎月切り崩すとすると、1年で84万円です。これを20年続けた場合の必要な貯金は1,680万円になります。

「いくら貯金するべきか？」は年金額次第です。意識調査より夫婦ふたりが老後生活を送るのに必要な最低生活費は月額22万円です。

また、ゆとりある老後生活は34.9万円必要でした。これらの金額と年金額を比較し、必要な差額を補えるように貯金しましょう。

ボーナスはいくら貯金すべき？

いざという時の生活費から老後の資金まで8種類の貯金における考え方を見てきました。実際にいくらボーナスを貯金していくかを考えるときの注意点として、全て同時に貯金していくわけではないということがあります。

例えば、いざという時の生活費であれば、勤め始めから貯金しておくべきでしょうし、家族や子供にかかるお金は、結婚してから考え始めるものでしょう。

実際にはなんとなく貯金している人も大勢いますが、今の自分が何に向けて貯金するべきなのかを認識しないと失敗するかもしれません。

ここでは、それぞれの世帯や家庭状況をからいくつかのケースを取り上げ、いくらの貯金をしていくべきかを考えていきます。

就職から結婚までの貯金

この時期はできれば300万円から400万円くらいを貯金することを目指しましょう。まだ一人世帯であり多くの収入を自分のために使える時期です。貯金の感覚をつかむチャンスです。

まずは「もしものための生活費」を半年分貯金できるようにしましょう。上でも書いたように100万円を目安にします。人生がまだどうなっていくのか、予想がつかない時期です。この貯金は転職などの選択肢を考える上でも重要になります。

さらに、結婚式と新生活に向けた費用も貯めていきます。カップル2人あわせて400万円くらいです。1人あたり200万円分を見込んでおけばよいでしょう。

両親や親族からの援助も考えられますが、援助があったらラッキー程度の気持ちでいるのが得策です。

先にも書きましたが、この時期はできれば300万円から400万円くらいを貯金することを目指しましょう。

この時期は生活費と相談した上で、できればかなりの割合をボーナスから貯金しておきたいです。お金が自由になる時期だからこそ、少なくても貯金を進めましょう。

結婚から子供の誕生までの貯金

子供を産むという前提の場合、この時期に必要な貯金は子供の学費です。他の候補もあるでしょうが、この場合の正しい優先順位としては、家族の人生に直結するお金を優先するべきです。

いくつもの貯金を並行できる場合は問題ありませんが、一つを目的にするなら、まずは子供の学費を貯めることを考えましょう。昨今の教育や学歴の重要性を考えると、十分なお金を用意したいところです。

子供が生まれる前に500万円貯金できれば、公立であれば高校までの教育費は確保できます。さらに、子供が誕生してから300万円から500万円を大学進学費用(国公立)として貯金したいところです。

実際にはここまで決まった配分でなくても、子供が入学前まである程度は貯めておき、出費のピークとなる大学進学時に困らない金額を貯金しておきます。

さて、この子供の学費貯金を始めるのは、だいたい30代に当たります。収入も増えますが、それよりも出費が圧倒的に増えます。このような状況下で、ボーナスを貯金以外のことに使う余裕はなさそうです。

さらに収入と収支が安定し、学費にめどが付いたらマイホームや車など、自身の家族が必要とするものに向けた貯金を始めねばなりません。

マイホームなどを購入するための貯金

今の生活が安定し家族の状況が変われば、それにあった環境に移行するのが得策でしょう。マイホームを考える時期です。

マイホームを購入するなら、まだ子供は在学中のことが多いでしょう。子どもが家を出たあとにマイホームを立てる人もいますが、基本的には珍しいです。つまり学費の貯金と同時進行になりやすいです。

そこにマイホームを購入するのであれば、間違いなくローンが必要です。それは既に「マイホームを購入する」にも書きました。そのために最低200万円くらいの頭金が必要ではないかと述べました。

ローンを組んだ時に毎月きちんと返済ができるのであれば、現金をより多く残す方針にしましょう。30代から40代あたりの話になりますが、ここから先はボーナスを全て貯金に回すということは難しくなります。毎月のローンの支払いに充てたり、生活費の補充に回したりする必要が出てくるでしょう。

あわせて車の購入についても考えなければなりません。購入代金は年収の半分までにすると、ローンを組んだときに余裕を持って返済できると考えられます。ローンを組む時は頭金として購入代金の2割から3割用意できればよいでしょう。

貯金に回すお金よりもローンの支払いや生活費に回す額のほうが多くなる時期です。毎月返済が順当ならボーナスは貯金に回すべきでしょう。しかし、毎月の返済が順調に行かない時は、ボーナスから補填することになるでしょう。

ただ、常にローンの事で頭がいっぱいになってしまい、お金を貯めなくては・節約しなくてはと考えるようになってしまっては毎日楽しく過ごすことができなくなってしまいます。

月々の給料にもう少し収入をプラスしたい人は、以下の記事を参考にしてみてくださいね。

親のために貯金

40代後半になれば、子供が就職し独り立ちし始めます。ここからの貯金の目的は親の介護や親の葬儀などを見据えたものになります。

既に書いた計算ではあわせて500万円から800円貯めれば良さそうです。葬儀はともかく介護はそもそも必要になるのか、何年必要になるのか、見通しはたちません。

「貯めておいて損はない、余剰資金がでたら老後の貯金にしよう」くらいの気持ちで貯めておくといいでしょう。

ローンが残っているかはわかりませんが、残っていなければ、ボーナスの使用目的は再びローン支払いの割合よりも貯金の割合が大きくなります。

老後に向けて貯金

上述した必要最低限の貯金は1,680万円でした。年金を貰っていても貯金を毎月7万円切り崩す家庭があることをもとに、年金生活を20年と見積もって算出しています。

実際にはもっとゆとりのある生活をしたければ、さらに貯金するべきです。世間では老後は3,000万円あると余裕が持てると言われています。実際の調査では60代の貯金は1,300万円くらいが平均になります。なかなか余裕を持って3,000万円貯めるとはいかないです。

意識し始めるのは40代後半から50代でしょうか。リタイア後の人生に向けて、普通の貯金ペースでは最低限の貯金がやっとであることが調査から見て取れます。

一方で、家計調査からは年100万円以上は貯められるようです。40年働いたとしたら、4,000万円貯金できます。個人差はあると思いますが、この数値を参考にすると、実はボーナスを全て貯金したら、最低限の結婚費用や学費、老後の費用は賄えそうです。

もちろんマイホームのローンや学資ローン、車のローンなどがある場合は貯金が遅れていきます。貯金のペースも額も計算のように一定にはならないでしょう。

しかし、結局のところ「ボーナスは貯金」が基本です。特にローンの影響があまりない若い時と高齢が近づいてきたときは、ボーナスをほぼ貯金するつもりで行きましょう。

毎月の貯金を考慮しなくても、ボーナスからの貯金でトータル4,000万円以上貯金したいところです。もちろん紹介して来た通りに目的別に行います。

まとめ

ボーナスを貯金するときの考え方について紹介してきました。貯金の考え方としては、万が一に備えた生活費や子供の学費、老後の資金などの8つの考え方をあげました。

これらは目的別に貯金する意識が必要です。必要な分の貯金をして、次に優先順位が高い貯金をまた始めること、これの繰り返しが定年まで続きます。

毎月の貯金が難しくても、ボーナスからの貯金だけで老後のお金を賄えるのではないかと計算しました。

しかし、その都度その都度、適当な貯金からお金を引き出していては、貯まるものも貯まりません。目的意識がなければ浪費につながります。

もちろん全てが貯金だけでは味気がないでしょう。家族サービスや自分へのご褒美などは必要です。これを忘れてしまうと生活からの彩りが忘れてしまいます。それらを問題がない程度差し引いて貯金しましょう。

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