自由業とは？自営業・フリーランスとの違いや成功しやすいおすすめ職種を解説

自由業は近年、働き方が多様化したことから注目を浴びています。

時間に縛られることなく、自分のスキルを活かして働ける「自由業」には憧れる人も多いでしょう。でも、自由業になるためには具体的に何をすればいいのかイメージがつきにくい人も多いのではないでしょうか。

今回はまず「自由業」という働き方やフリーランス・自営業との違いを解説します。その後に、自由業として成功しやすい職種もご紹介します。

この記事を読めばあなたに最適な自由業のカタチがイメージできるようになり、具体的なヴィジョンが見えるようになるでしょう。

「自由業」とはどんな働き方？

「自由業」とはどういう働き方を指すのでしょうか。まずは、自由業の定義や自営業・フリーランスとの違いなどご説明します。

自由業の定義

自由業は以下のように定義されます。

・専門性の高い知識や技術を必要とする
・自らのスキル提供をウリとしている
・企業などと雇用関係を結ばずに独立して業務を遂行する
・時間や場所に縛られない

つまり、会社員や派遣、業務委託契約を結んだ働き方と異なり、時間や場所を固定することなく、自分自身の自由なスタイルで働くことです。

政府が働き方改革の一環として、副業解禁を推進してきたこともあり、副業を可能とする会社も増えてきています。
会社員が副業をする際には、自由業を選択する人も多いのではないでしょうか。

自由業に資格は必要？

自由業には、専門性の高い知識や技術が必要とされますが、資格を必要とする職業は士業だけです。

士業とは、弁護士や税理士、行政書士などの職業を指します。

これらの仕事に従事する場合は、必ず資格が必要となりますが、それ以外の職業について、特に資格は不要です。
そのため、未経験でも業務をはじめやすいといえるでしょう。

自由業・自営業・フリーランスの違いは？それぞれの働き方も紹介

自由業と混同されやすい働き方として、上記の自営業、フリーランス以外に、フリーターやニートも挙げられます。
それぞれの働き方と代表的な職種をご説明します。

自由業

働く場所や時間を問わず、自分自身のスキルや才能を活かして仕事を行うのが自由業です。

企業や他の事業主と雇用契約を結ばないので、雇用主になることも、被雇用者になることもありません。

代表的な職種としては、芸術家や芸能人、弁護士、小説家、作曲家、漫画家、画家、イラストレーター、写真家などがあげられます。

最近、流行りのYouTuberやインスタグラマーも自由業のひとつといえるでしょう。

自営業

自営業は、会社などに属さず独立して事業を展開しており、自分のお店を持ち、開店時間と閉店時間を設けているところが多い傾向があります。八百屋や飲食店などが、その例です。

また、一人ではこなせない仕事をする際には、雇用主になったり、被雇用者になることもあります。

例えば、繁忙期と閑散期の差が激しい農業や漁業、建築業などの職種は、一時的にアルバイトを採用することもあるため、自営業の代表的な例といえるでしょう。

また自営業は、税務署に開業届を提出しているという点が、自由業やフリーランスとは異なります。

フリーランス

フリーランスは、会社と雇用関係を結ぶサラリーマンのような働き方ではなく、雇用主として独立して自由に複数のクライアントと契約を結び、仕事をしていくスタイルの働き方をします。

案件ごとに「業務委託契約」を結ぶため、その契約内容によっては顧客のオフィスで仕事に従事したり、業務時間を固定することもあり得ます。そういった働き方の場合は、会社員とほぼ同じ就業形態になるといえるでしょう。

また、在宅での業務委託契約の場合でも、その期間は契約を結んでいる以上、一定程度は契約に縛られた働き方となります。

編集者や営業、Webディレクターやエンジニアなどが代表的な例といえるでしょう。

フリーター

フリーターという言葉は曖昧に使われがちですが、実は1991年に総務省が定義づけを行っています。それによると、年齢は15～34歳に限定され、以下いずれかに当てはまる人々がフリーターと定義されています。

■現在就業している者については、勤め先における呼称が「アルバイト」又は「パート」である雇用者
└男性については継続就業年数が1～5年未満の者
└女性については未婚で仕事を主にしている者

■現在無業の者については、家事も通学もしておらず「アルバイト・パート」の仕事を希望する者
（出典元：統計局ホームページ/統計FAQ　16A-Q09 フリーターの人数 http://www.stat.go.jp/library/faq/faq16/faq16a09.html）

年齢が固定されている点と勤務先に雇われている点が、自由業とは大きく異なる点といえるでしょう。

ニート

ニートとはもともとイギリスで誕生した造語です。
「Not in Education, Employment or Training」の頭文字をとって、「NEET（ニート）」と呼ばれています。

日本では、家事も通学もしておらず、職業訓練や求職活動も行っていない若年無業者（学生・主婦・主夫を除く満15歳から34歳）のことです。

自由業のメリット・デメリット

転職することが珍しいことではなくなり、様々な働き方を選択できるようになった最近では、自由業をはじめる人が増えてきています。
ここでは、自由業で働くことのメリットとデメリットについてご説明します。

自由業で働くことのメリット

自由業で働くことのメリットとして、以下4点あげられるでしょう。

①自由な時間、場所で仕事に取り組める
②好きな作業や興味のある作業に従事できる
③自分のスキル、働き方次第で収入アップを狙える
④幅広いスキルを身に着けられる

それぞれ説明していきます。

メリット1.自由な時間、場所で仕事に取り組める

自由業の最大の魅力は、自分自身の好きな時間・好きな場所で、仕事に取り組める点です。今日は家で、今日はカフェで、というように勤務地を気分で選択したり、月の前半だけ働いて後半はのんびり過ごす、といった働き方をすることもできます。

また、小さな子供がいたり、親の介護など、家族の都合によって会社で働くことが難しい場合もありますよね。自由業であれば、そういった事情に合わせて、自由に働く時間や場所を決めることもできます。

メリット2.好きな作業や興味のある作業に従事できる

従事する業務内容を、自分の好きな作業や興味のある分野に絞って働くことができる点も、自由業の魅力です。

会社員のように、上司からの命令や希望しない部署への異動などはありません。
自分が得意としている業務や、極めていきたいスキルなどを存分に追求することができるので、その分野での第一人者を目指すこともできます。

メリット3.自分のスキル、働き方次第で収入アップを狙える

自分のさじ加減一つで、働き方を大きく変えることができる自由業は、収入も自分自身で調整ができます。

そのため、スキルや経験の向上とともに市場価値が上げることができれば、収入を大きく増やすことも可能です。その上限はなく、青天井といえるでしょう。

メリット4.幅広いスキルを身に付けられる

自由業は、仕事に付随する関連業務は全て自分自身で行わなくてはなりません。

例えば、事業の収支や税務処理、関連する法律を確認したり、必要なデータの調査など、本来の業務を遂行するための付随業務はたくさんあります。

企業で働いている場合は、それぞれの業務を担当する部署に依頼することも可能です。しかし、自由業の場合は、自分自身で対応しなければならないため、幅広いスキルを身に付けることができます。

また、何もせずに仕事が湧いてくるわけではありません。
取引先開拓のための営業活動を行い、仕事を取ってくる、もしくは自分のスキル・成果物をPRして高く買ってもらう、そういった行動力や交渉力も必要となります。

デメリット

自由業で働く場合のデメリットについても説明しておきましょう。
デメリットとしては以下の3つが挙げられます。

①収入が不安定になりやすい
②すべて自己責任となる
③社会的信用を得にくいことがある

それぞれ詳しく見ていきましょう。

デメリット1.収入が不安定になりやすい

自分の働き方ひとつで収入が決まるため、収入が不安定になりやすい傾向があります。

サラリーマンのように、毎月の固定給が決まっているわけでもありません。収入が青天井である代わりに、0円になることもあり得ます。そのため、収入の不安定さを考慮した生活が必要です。

デメリット2.すべて自己責任となる

業務にかかわるすべての責任を、自分自身で担う必要があります。
企業内で働く場合とは異なり、複数の人の目を通して確認を行ったり、専門の部署に依頼することもできません。

そのため、自分がかかわった業務で、取引先に何か損失が生じた際には、その損失の代償は自分自身ですべて負わなければなりません。

デメリット3.社会的信用を得にくいことがある

収入が不安定になりやすいことから、金融機関などでの借入やクレジットカード発行、ローン借入の際に、支障をきたすことがあります。

また、どこかの企業や団体に属しているわけではないので、後ろ盾もなく、個人に対する信頼を得ていく必要があります。

社会的信用は一日にして築けるものではありません。仕事を通してコツコツと重ねていく努力が必要となります。

自由業のおすすめ職種15選

次に、実際に自由業として働くには、どのような職種があるのか確認していきましょう。自由業として代表的かつ成功しやすい職種を15個紹介します。

1.Webデザイナー

Webデザイナーとは、グラフィックソフトを使用してWebサイトのデザインを行うデザイナーのことです。

昨今、インターネットでは様々な企業や店舗が、インターネットを通して情報発信を行っています。その発信者が伝えたい情報と、利用者をつなぐ役目となるWebサイトを制作します。

Webサイトは、発信者の顔となる部分です。
デザインセンスだけではなく、クライアントの要望をくみ取る力、利用者の利用向上につながるデザインを生み出す分析力が必要となるでしょう。

2.プログラマー

コンピューターを動かす「プログラム言語」を使って、様々なシステムやソフトウェアを作る人がプログラマーです。

一言で「プログラム言語」といっても様々な言語があり、関わるシステムによって使う言語が異なります。

言語によって市場のニーズが異なるので、市場価値の高い言語を扱えると、収入アップが見込めるでしょう。

ビズリーチが発表した「プログラミング言語別年収ランキング2018」によると、1位「Go」、2位「Scala」、3位「Python」となっています。
（出典元：https://www.bizreach.co.jp/pressroom/pressrelease/2018/0807.html）

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3.Webライター

初心者でもはじめやすく、最近特に人気があるWebライター。
Webサイト上に掲載される文章を書くライターですが、本や雑誌などを書くライターとは大きく異なります。

Webサイト利用者が何を目的に検索しているのか的確にとらえ、それに対する回答を正確に伝えるライティングスキルが必要です。

また、検索エンジンで上位表示されるためにSEOというWebマーケティングのスキルも要求されます。

Webライターに必要なSEOライティングを学びたいのであれば、ライさんというブロガーさんが運営するライノートというブログもぜひ参考にしてみてください。

4.イラストレーター

イラストレーターとは、ゲームや本、雑誌、Webサイトなど、クライアントが希望する媒体に記載されるイラストを制作する職業のことです。

人物やキャラクターだけでなく、図や表などを制作することもあります。
そのため、編集者やデザイナー、Webディレクターなど様々な業務の人と調整が必要になることもあります。

5.YouTuber

日本FP協会が2019年4月に発表した「小学生がなりたい職業ランキング」の第6位に入ったYouTuber。

Youtubeで、自分自身が出演している動画やアニメーション、CGを使って声を当てた動画などを配信する仕事です。

動画再生回数に応じた広告収入を得ることができ、年収が1億円を超えるYouTuberも出てきています。

6.ブロガー

ブロガーとはブログを書いて情報発信を行い、ブログに貼られている広告の収入を得ている人のことです。

単にブログを書くだけでは、閲覧される可能性も低いので、検索エンジンで検索されるSEOを意識したコンテンツ作りや、Webサイト利用者が求めている内容をキャッチアップする必要があります。

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7.アフィリエイター

アフィリエイターとは、商材やサービスを売り込むためのサイトやブログを作り、アフィリエイト広告（成果報酬型広告）で収入を得ている人のことを指します。

企業の代わりに商品・サービスの宣伝を行うので、いわば個人で行う広告代理店のようなものです。

商品やサービスの特性・魅力を、消費者にPRして、どれだけ成約に結び付けられるかが重要になります。

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アフィリエイターとは？３つの現実と４つの魅力を徹底解説！

8.インスタグラマー

インスタグラマーとは、画像投稿サイトInstagramのユーザーのうち、特にフォロワー数や閲覧数が多く、影響力を持つユーザーのことを指します。

芸能人でなくとも、何万、何十万とフォロワーを持つインスタグラマーは多く、その投稿を見ているフォロワーの購買・消費行動に大きく影響を及ぼすため、企業の注目度も年々増しています。

企業からの商品の広告依頼やブランドの広告塔となり、その広告収入が主な収入源です。

9.ネットショップ運営

企業のネットショップだけでなく、Amazonや楽天、Yahoo!、BUYMA（バイマ）などのショッピングサービス内でのネットショップ運営を行う職業です。

出品する商品の管理や顧客からの問い合わせなど行うほか、集客や販売促進、リピーター対策など、Webマーケティングの知識も必要となってきます。

日々変わる顧客の動向やトレンドを読み取り、それに対応していくフットワークの軽さが重要といえるでしょう。

10.作家

本を執筆する作家も、自由業として働くことができる職業です。

昨今、電子書籍や文章を販売するようなコンテンツプラットフォームも増えてきたので、個人でも比較的自由かつ簡単に出版できるようになりました。

Webライターやブロガーが、自身の執筆した文章を電子書籍として販売することも増えてきています。

11.アーティスト

芸術家、美術家、音楽家など、様々なアートを生み出す職種がアーティストです。

自分で作った作品を個展やコンサートなど、自分のスキルを披露する場があるだけでなく、人に提供することもできます。

音楽家であれば楽曲のみや作詞のみ、芸術家や美術家であれば依頼された物を創作して提供することもあります。

12.写真家

カメラが趣味の方も多いので、趣味の延長で写真家になりたい人・あこがれる人も多いのではないでしょうか。

風景や人物、対物の写真を撮って提供したり、ネット上で販売して対価を得ることができます。

また、祭事や学校行事、結婚式の写真撮影などを担当する場合もあります。いずれにせよ、被写体の魅力を最大限に引き出すための技術とセンスが要求される職業です。

13.投資家

株や不動産、FXなど金融商品の売買で生計を立てているのが投資家です。

金融市場は24時間眠ることがないので、自分の好きな時間に合わせることもできます。売買対象となる金融商品の値動きがある時間帯にのみ取引することも可能です。

中には、株の配当金、株主優待、不動産収入、通貨の金利のみで生計を立てている人もいます。

ただし、初期費用が大きくかかることと、暴落など大きなリスクが付いて回るため、金融商品や市場に対する情報を常にキャッチアップする必要があります。

14.コンサルタント

企業や個人事業主の事業経営に対する課題を明らかにし、その解決策を考えたり助言するのがコンサルタントの仕事です。

今までに培ってきた経験が活きる職業なので、会社員として働いてきた人がその経験を糧にコンサルタント業を始めることが多いようです。

最近では、既に自由業で生計を立てている人が、新たに自由業になりたい人に対してコンサルタントを行うことも増えてきています。

15.税理士・司法書士などの士業

自由業の中で唯一資格が必要とされるのが、士業です。
税理士や司法書士の他、弁護士、行政書士、社会保険労務士などが一例として挙げられます。

資格を取得しなければならないハードルの高さはありますが、他の自由業と比べると社会的信用を得やすいでしょう。

まとめ

今回は「自由業」という働き方について解説をしてきました。
時間に縛られずに働ける自由業は注意点もありますが、理想的な働き方の1つといっても良さそうですね。

また、後半では、自由業で成功しやすい職種も紹介しました。自由業は働き方なので、職種の数だけ自由業のカタチがあります。ぜひ自分の適性や才能を活かして目指してみてください。

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