日本の仕事観がおかしいところ8選!海外の働き方は?

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日本の働き方の価値観には、どこか息苦しく疑問を感じるものも多々見受けられます。残業が多く、有給も取得しにくいのが現状です。その他も挙げればきりがありません。今回は日本人の働き方でおかしな仕事観を8つまとめてみました。また、海外の働き方も気になるところです。中でも、効率的なアメリカとドイツの働き方を調査してみました。あなたの働き方の非効率さを見直してよい働き方のヒントにしてください。

日本の仕事観はおかしい!非効率なこと8選

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働き方改革が叫ばれ、働きやすい環境が整備されていく最中ですが、まだまだ勤労すぎる日本人の仕事観は根付いています。今回は他国と比べ、特に違いが見られた8点と海外の効率的な働き方を見ていきましょう。

1.日本人は残業が当たり前

2002年には「過労死(karoshi)」がオックスフォード英語辞典のオンライン版に登録され、話題となりました。まさに文字通り、過労により亡くなってしまう人もいるほど、残業を強要しているのが日本企業です。

「企業戦士」や「モーレツ社員」という高度成長期に企業のために粉骨砕身で働くサラリーマンを表す言葉もあります。「24時間働けますか」で有名なバブル期を代表する三共製薬「リゲイン」のCMも象徴的です。

労働時間の管理は前よりも注目されるようになりましたが、他国よりも未だに多いのが実情です。その理由としては、そもそも労働時間内に終わらない業務量が割り振られていることや「付き合い残業」や「残業代で稼ぐ」文化であることが挙げられます。

「付き合い残業」は上司よりも先に帰りにくい雰囲気が職場にあり、上司が帰るまで一緒に残業することです。「残業代で稼ぐ」というのは、定時で帰ると当然ながら残業代が出ないため、定時で終わる仕事をだらだらと長引かせ、残業にすると、残業代がつくことを利用したもので非効率的な残業を生んでいます。

残業時間が長いと労働時間も長くなるので、日本の時間当たりの労働生産性は非常に低くなっています。OECDデータに基づく2018年の日本の時間当たり労働生産性は、46.8ドル。米国の74.7ドルの約6割しかないのが現状です。全体における順位はOECD加盟36カ国中21位で、主要先進7カ国でみると、データが取得可能になった1970年以降、最下位の状況が続いています。

2.我慢や苦労が美徳

我慢や苦労が武勇伝として語られることが多いのも日本ならではの慣習です。

企業の発展に尽くし、我慢や苦労をするのが美徳とされる日本。その根幹には「武士道」の影響から我慢や苦労を美徳とする教育をされてきたことにあると言えるでしょう。

あの新渡戸稲造の著書で『武士道』にも我慢が重要であると記されているように、辛いことや侮辱があっても、顔には出さず耐え忍ぶといった武士道精神が日本人の根幹にあると言えるかもしれません。

さらに戦後、日本経済を新しく築き上げなければならない中で、自己犠牲が必要とされる状況下になり、この価値観はより強化されていったのです。

海外で我慢という言葉を使うのは、「ダイエット中にお菓子を我慢する」、「騒音を我慢する」といったカジュアルなもので、日本のように精神論や美徳といった重さはありません。

3.お客様が神様

お客様の言うことは絶対で、どんなに理不尽な要求やクレームにも対処しようとする顧客中心主義な日本。

「お客様は神様」だとして尽くす「おもてなし精神」がその根幹にあります。また、1961年に三波春夫氏が発した「お客様は神様」という言葉の解釈が「サービスを受ける側は神様のように地位が高く、何をしてもよい」と誤解され、顧客中心主義をより強くしました。

2018年度以降、Twitter上で顧客からの理不尽な要求を表す「カスタマーハラスメント」といった言葉も話題になっており、カスタマーハラスメントが原因で精神疾患になってしまう人も見受けられます。

2019年に株式会社エス・ピー・ネットワークが行ったカスタマーハラスメント実態調査によると、クレーム処理をしている中で、「カスタマーハラスメントに困っている」と回答した人は全体の約6割。対応によるストレス増加を感じている人は約9割、さらに約6割が退職リスクに影響していると回答しています。

一方、多くのヨーロッパの国々では日本のような過剰な接客サービスは有料とされており、快いサービスを受けた際に感謝の意を込めてチップを渡すという文化があります。

特に、アメリカではそもそも、店員と顧客の立場は対等にあります。サービスをする側でも人権は尊重され、平等に接することが常です。世界の国々で顧客より従業員の立場がこれほどまで低いのは日本ぐらいでしょう。

4.同調圧力が強い

古来より「和をもって良しとする」文化が浸透している日本。
非効率だとわかっていても「みんなに合わせないといけない」と感じてしまうものです。

職場にもなんとなく周りに合わせなければならない雰囲気が漂っています。「付き合い残業」もよく聞く言葉です。自分の仕事が終わっていても、他の人が残業している中で1人だけ定時で帰るのは日本では難しいことです。

また、会社イベントや飲み会への強制参加も問題として挙げられることが多々あります。

5.無意味な上下関係

上下関係自体も厳しいのが日本の現状です。学生時代の延長のように若手社員は下っ端と見做され、掃除やお茶くみ、コピー機の紙入れを命じられます。業務の下積みのような仕事ならまだしも、こうした名もない雑用を押しつけられ、仕事をなかなかする時間が持てないのは本末転倒です。

アメリカでは、上下関係はフラットで自分のことは自分でしたり、雑務は専門業者に頼むことが多いのでこのような無駄な風習はありません。

また、日本では能力がなくても会社に長く勤めている人材を評価し、能力のある若手はなかなか重要なポストに就けません。よって、やる気はなくとも長く所属していれば賃金が上がっていくシステムとなっています。

6.消化できない有給休暇

2018年度に行われたエクスペディア・ジャパンの有給休暇・国際比較調査によると、日本人の有給休暇取得率は50%で19カ国中、最下位。上司が有給の取得に協力的と回答した割合も53%と最下位でした。

この背景には、「みんなが働いているのに自分だけ休めない」と考える日本人の気質があります。同調査で有休取得に罪悪感を抱く人は全体の58%を占めています。

また、長期休暇の取得割合も日本は20%。19カ国の中で最も低く、なんとか有給を取得できたとしても短い休暇しか取れません。これに対し、ドイツの有給休暇取得率は100%となっており、2週間まとめて休みを取ることも少なくありません。さらに、日本ではお馴染みの休暇のお土産配りも必要ありません。

7.多すぎる規則

日本には規則が多く、マニュアル主義であると揶揄されることも少なくありません。何でも細かにルールで決まっており、それらを守るだけで一苦労です。基本的な規則は必要ですが、多すぎると臨機応変に判断する力が育まれず、柔軟な発想も生まれにくいのではないでしょうか。

また、すべての規則が本当に必要なものであるのでしょうか。中には「お辞儀判子」のように守る必要性があるのか理解しかねる規則もあります。「お辞儀判子」とは、社内で複数人の承認が必要な書類へ押印する際に、左斜めに傾けて判子を押すことによって、部下が上司にお辞儀をしているように見せる慣例のことです。

また、暗黙のルールも数多くあり、メジャーなところでは、悪口だらけの意味のない飲み会にも基本的に参加しなければならないというルールもあります。

8.印鑑文化

契約をする際に承認の証として判子を押す文化がある日本。稟議書に各役職の判子が並んでいる光景も目にすることが多いでしょう。中には、リモートワーク中に判子を押すためだけに出社したという「判子出社」といった事例も起きています。

このような非効率的な印鑑文化を見直していこうとする動きもあります。2009年に千葉市の熊谷市長が就任し、市がかかわる2,000種類の申請書を署名可にしました。

東北大学でも2020年6月から学内における手続きの押印を廃止し、全てオンラインに切り替え、これにより年間約8万時間の削減ができると発表しました。これが上手くいけば、空き時間が確保できドイツのような長期有給休暇の取得が可能になります。

しかしながら、このようにペーパーレス化が進む時代でもまだまだ日本の紙に判子を押す伝統は多くの企業で続いています。

海外の働き方は?

海外 働き方

ここまでは日本の働き方を見てきました。海外では考えられないような価値観も多くありましたね。このような非効率的な価値観が、日本での仕事をより面倒なものにしているのではないのでしょうか。ここからは、海外の中でも特に効率的な働き方をしているアメリカとドイツの働き方について見ていきましょう。

アメリカ

アメリカでは、役割に応じて給与が割り振られる体系になっており、与えられた役割の分だけきっちり働き、業務の範囲が明確に決められています。そのことによって、「誰がどのの業務を担当するか」がはっきりと分けられており、進行が遅れている際にどこに問題があるかわかりやすく、効率的です。

また、自分の仕事の内容は「ジョブ・デスクリプション」と呼ばれる職務記述書に明快に記載されています。よって、自分の担当以外の事を質問された場合でも、調べたり、担当に確認したりする必要はありません。

さらに、日本のように1人が複数の職務を兼任しておらず業務の幅も広くないので、1人当たりの仕事の負担も少なくなります。なので、1日の業務量が定時に終わらないくらいに膨大な量にはなりにくいのです。

また、基本的に残業をしないというもの特徴です。ここにはアメリカのワーク・ライフバランスを大切にする文化が表れています。

ドイツ

有給休暇取得率100%を誇るドイツ。その秘訣は1963年に施行された「連邦休暇法」により、毎年最低24日間の有給休暇の取得が徹底されていることです。

加えて、病気や怪我によって欠勤すると、その日数は有給休暇日数から差し引かれることなく、病欠が付与されます。その期間は最長6週間までです。つまり、有給休暇はすべて消化するのが当然の社会風潮となっているのです。

ドイツのように2週間の休暇を気兼ねなく取得できるようになれば、心身共にリフレッシュでき新たな気持ちで仕事に臨め、生産性も上がるでしょう。

さらに、ドイツには「労働時間貯蓄制度」があります。残業した分の時間を貯めておき、別の日に早帰りをしたり、有給休暇として休めるという制度です。例えば、3時間残業した場合、別の日に3時間遅く出社したり、または逆に早く退社できます。幼稚園の送り迎えなど働くお母さんやお父さんも育児に協力しやすくなりワーク・ライフバランスの向上も期待できます。

まとめ

世界の働き方と比較しておかしいと感じる日本の働き方について紹介してきました。みなさんの職場に当てはまる要素も多かったのではないでしょうか。こうした非効率的な問題点が、頑張ってもなかなかすぐには報われにくい社会を生んでいるのかも知れません。日本企業の良い点はそのままに、労働生産性の高い海外の国々の制度を取り入れることも必要なのではないでしょうか。

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